トップページ  > 横須賀共済病院 分院について

横須賀共済病院 分院について

他職種が集まって行われるカンファレンス風景 本院と分院で機能を補完し合い、より質の高い医療サービスを患者さんに提供。2009年4月、横須賀北部共済病院を分院化し、急性期から慢性期までの一体経営をスタート。本院・分院で機能を補完し合う一方、後方施設との連携強化を図り、地域完結型医療の核を担う病院へ。

救命救急センターやNICU、CCUを有し、がん診療連携拠点病院、地域周産期母子医療センター設置病院、地域医療支援病院として三浦半島の医療の中核を担っている横須賀共済病院は、横須賀北部共済病院を分院化し、新たなスタートを切りました。
分院長が当時を振り返りつつ、今後分院がめざす医療の形をお話します。

急性期医療に特化している横須賀共済病院・本院

長堀副院長兼分院長

長堀副院長兼分院長

救急全応需、年間の手術件数6000件と急性期医療に特化している横須賀共済病院では、病床稼働率が96%を超えています。
分院化前は、ベッドコントロールが医師や連携室のスタッフにとって大きな負担になっていました。
今後、超急性期病院としての機能を十分に発揮していくためには、急性期を脱した患者さんの受け入れ先確保が急務でした。

そこで、分院の役割を「急性期からの患者さんを受け入れられる、質の高い慢性期医療の提供」と明確に位置づけ、本院で病状の安定した患者さんの受け入れを開始しました。

本院と分院の万全な連携体制の図

急性期医療後の患者さんの不安を解消したい

分院化してからの1年間で、月平均20人程度の患者さんが、本院から分院へ転院しています。

転院前に、その患者さんを受け入れ可能かどうか、分院の医師と看護師長が電子カルテなどの情報を元に検討を行うなど、綿密な連携体制をとっています。
もちろん、分院に転院後に患者さんの容態が急変した場合には、本院で受け入れ対応するなど、バックアップ体制も万全です。
転院後も患者さんの電子カルテを本院と共有しているので、いざという時も迅速な対応ができます。

急性期医療後も医療が必要となる、ご自宅に帰れない患者さん。そういう患者さんにとって、退院後すぐに受け入れてくれる施設がないという状況は不安なものです。
そのような不安を解消するためには、急性期からワンステップを経た後の環境である慢性期病床が必要です。
その意味でも、分院化の意義は大きいと思います。

分院化により「地域完結型医療の核」の確立へ

長堀副院長兼分院長

ボランティアスタッフの登録は約300人。
食事介助から車いすの点検など、
さまざまな活動を展開。

分院はもともと神奈川県で最初に介護型療養病床を設置するなど、慢性期医療への意識が高く、その実力も有していたことから、当初から狙い通り医療機能を発揮しています。

従来の日本の医療スタイルは予防から診断・治療、療養、緩和ケアなど、全てのメニューをデパートのように品揃えした1病院完結型でした。
しかし、機能分化が叫ばれる昨今、今後は後方施設と有機的にネットワークを作って連携する地域完結型医療へと変革していく必要があります。
分院化はその核となるととらえています。

本院と分院が機能を補完し合うことで、より質の高い医療サービス
を患者さんに提供できますし、スタッフの満足度も上げていければ、
と考えています。

急性期からの患者を受け入れられる「真の後方病床」

コストの削減・圧縮ばかりを追求しても思ったほど収益は改善しないものです。
老朽化した施設では修繕費もかかりますし、負の因子が多いことは否定できません。
しかし、そのなかで収益を改善し地域に貢献するために何ができるかを考えなければならない。

分院ではやはり、本来もっている良好な療養環境の提供にまい進し、本院と機能補完しながら「急性期からの患者を受け入れられる真の後方病床」をめざしたいと思っています。

横須賀共済病院・分院「質の高い慢性期医療をめざす医師募集」>>募集要項を見る
このページの先頭へ戻る